東京：日本の日経平均株価は木曜日、中東情勢を見極める投資家たちによって、ほぼ横ばいで終わった。日経平均株価は0.06％高の64,217.27円で取引を終え、3％近く下落した序盤の下げから回復した。TOPIXは0.45%安の3,830.35。アイザワ證券の高橋直人アナリストは、「新規資金を呼び込むほどの強力な材料はまだなく、投資家はやや慎重な姿勢を崩していない」と語った。ドナルド・トランプ米大統領が、和平合意に至らなければさらなる攻撃を行うと警告したわずか数時間後に、米国がイラン攻撃の完了を発表したことで、市場のセンチメントは改善した。大和証券のシニア・ストラテジスト、細井修司氏は、「…米軍が早々に攻撃終了を宣言したことで、投資家はイランに合意に向けて迅速に動くよう促すシグナルと受け止めた」と述べた。「そのため、軍事行動さえも交渉による解決に向けたテコとして利用されるとの見方が強まり、イランとの合意はそう遠くないかもしれないとの思惑を煽った」AI関連株は、日経平均の下げの足を引っ張っていたが、下げ幅を縮小した。ハイテク投資コングロマリットのソフトバンク・グループは、7.5％も下落した後、1.4％下落した。AIデータセンターで使用される光ファイバーを製造するフジクラは1.2%下落した。半導体検査装置メーカーのアドバンテストは0.2%下落した。日経平均株価は、81銘柄の上昇に対し142銘柄が下落した。印刷会社のトッパン・ホールディングスは、2008年10月以来最大の上昇率15.7％を記録した。調味料メーカーの味の素が7.5％高、メモリーチップメーカーのキオクシアが7％高と続いた。ロイター