東京：水曜日の日経平均株価は、中東情勢の緊迫化により、エネルギー価格に敏感なハイテク株から投資家が買い戻したため、下落した。ベンチマークである日経平均株価は1.89％安の64,179.27で引け、前場の2.1％高から反転した。TOPIXは1.25％安の3,847.60。米国は火曜日、軍用ヘリ墜落への報復としてイランへの攻撃を開始し、和平合意の可能性に対する疑念を深めた。湾岸危機による物価上昇圧力は、日本の卸売物価上昇率を過去3年間で最も速いペースに加速させ、国内債券利回りに上昇圧力を加えた。野村證券の株式ストラテジスト、秋山渉氏は「中東情勢の緊迫化と国内金利の上昇圧力により、投資家は相対的なバリュエーションを重視するようになり、AI関連株や半導体関連株を中心に下落した」と述べた。「その結果、（ハイテク株比率の高い）日経平均と比べると、TOPIXの下落幅は相対的に限定的なものになった」。日経平均の値上がりは99銘柄、値下がりは126銘柄だった。最も下落したのは太陽誘電の12.9％安、古河電工の11.7％安、住友電工の11.7％安など、ハイテク関連株だった。任天堂は、ビデオゲーム大手の発表会が投資家を失望させたため、6.76％下落した。日経平均の値上がり率上位は、デベロッパーの三菱地所が5.2％高、東京ディズニーランドを運営するオリエンタルランドが4.3％高、スクリーン・ホールディングスが4.2％高だった。ロイター