インタビューホルムズ海峡危機で問われる日本の「海洋国力」 米国防大教授に聞くワシントン=青山直篤印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする

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日本が近年「海洋大国」として台頭している――。日本国内では実感が伴いにくい主張を、正面から掲げているのが米国防大学のジェフリー・グレッシュ教授だ。中東でシーレーン（海上交通路）を巡る危機が顕在化する今、深意を聞いた。 ――近著「海に乗り出す 海洋大国としての日本」（Leaning Seaward: Japan as a Maritime Great Power 未邦訳）で「日本が世界の重要な海洋大国として台頭している」と述べていますが、日本では必ずしもそう認識されていないように思います。 日本の人々の受け止め方としてはその通りだと思います。しかし私は、2011年に自衛隊が戦後初めて国外での活動拠点を開いたジブチのほか、インド、スリランカ、シンガポールといった場所を訪れ、こうした拠点をつなぐ日本の存在感に強い印象を受けました。国際協力機構（JICA）の職員らと議論し、海上輸送・港湾開発の観点から見た日本の戦略的構想を現場で目撃したのです。16年に当時の安倍晋三首相が掲げた「自由で開かれたインド太平洋（FOIP）」の戦略に基づき、海洋の平和に取り組む方針は高市現政権まで一貫しています。せめぎ合う海洋大国、鍵はインド洋 ――しかしそうした地域はすでに中国が圧倒的な開発投資を進めているのではないですか。 日本の多くの人がそう言いま…この記事は有料記事です。残り1366文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人青山直篤アメリカ総局員専門・関心分野米国、国際政治・経済、日米関係、近代史関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする