2026年5月20日 16時30分藤田絢子印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする
[PR]
スポーツ庁と総務省は20日、東京都内で「スポーツを観(み)る機会の確保及びスポーツ放映に関する検討会」(座長・高橋義雄早稲田大学スポーツ科学学術院教授)を初めて開いた。 3月の野球の国際大会「ワールド・ベースボール・クラシック(WBC)」では、米動画配信大手のNetflix(ネットフリックス)が独占配信。地上波で放送されず、議論を呼んだことなどを受けて開催された。 初会合のこの日は、日本オリンピック委員会(JOC)、日本サッカー協会(JFA)、日本野球機構(NPB)の代表者から意見を聞き取った。 JOCは、2月のミラノ・コルティナ冬季五輪の情報源について調査したところ、男女別、どの年代別でも地上波での視聴が最も多かったと説明した。「全ての方に公平にスポーツが届けられる放送環境が整備されることが望ましい」と話した。WBCで議論になったユニバーサルアクセス どんな制度?海外は? JFAは、前回のカタール・ワールドカップ(W杯)ではテレビで9千万人以上の視聴があったことや近年は通勤通学中などで配信事業者経由の視聴も増えていることを紹介。「通信、放送、両方で(放映)される環境が必要」と説明した。 検討会では、競技団体や放送、配信事業者などの意見を聞き取り、英国などで広がるユニバーサルアクセス制度の必要性の有無について検討する。政策の策定に向けて、秋までに論点整理を行う。有料会員になると会員限定の有料記事もお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人藤田絢子スポーツ部専門・関心分野レスリング、スポーツと社会関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする












