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ホルムズ海峡が事実上封鎖されて約半年、日本の原油調達が大きく姿を変えている。貿易統計の分析では、中東産原油が減る一方、米国産が急増して不足分を補っていることが分かった。ただ、中東はなお全体の約6割を占める最大の供給源だ。ホルムズ海峡の内外を往復する「シャトル船」によるリレー輸送も確認され、調達ルートは複雑になっている。「石油の一滴は血の一滴」 ホルムズ危機が突きつけた日本の「急所」世界経済の「結び目」チョークポイント 連鎖する危機、日本の針路は ホルムズ海峡が2月末に事実上封鎖される前まで、日本の原油輸入はアラブ首長国連邦（UAE）とサウジアラビアを中心に中東に9割超を依存していた。その大半はホルムズ海峡を通って日本へ運ばれていた。 だが4月以降、状況は大きく変わった。4月のUAEからの輸入量は3月の約4割、サウジは約3割の水準まで落ち込んだ。その後、UAEは7月に3月の約7割、サウジは約6割までそれぞれ回復した。 その穴を埋めたのが米国産原油だ。7月の輸入量は3月の約12倍に急増し、国別では米国が最大の調達先となった。 しかし地域別では、UAEとサウジなどを足した中東がなお最大の供給源だ。国内の製油所は中東産原油を前提とした設備が多く、供給力の面でも「中東に頼らざるを得ない」（経済官庁幹部）という。米国産の輸入比率は9、10月には低下する見込みという。 一方で、中東からの輸送ルートも変化している。 東京大の渡邉英徳教授が海運データを分析したところ、3月以降、ホルムズ海峡の内外を往復して原油やナフサなどを運ぶ「シャトル船」が少なくとも16隻確認された。リベリアやUAEなどが所有するとされる。海峡外側のUAEのフジャイラ周辺などで積み替えが行われているとみられる。 封鎖前は日本のタンカーがホ…この記事は有料記事です。残り481文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりません

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