インタビュー銭湯は生活インフラ、再建はまちづくりと一体で 担い手育成も必要聞き手・山田知英印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする

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地域住民の保健衛生や、人と人をつなぐ「社交場」の役割を持つ銭湯が減っています。家庭風呂が普及し、サウナが流行する時代のなか、銭湯は役目を終えつつあるのでしょうか。「銭湯を日本から消さない」を信念に活動する湊三次郎さんに話を聞きました。ゆるやかに人が交わる地域の共有空間 京都での大学時代、近くにいくつもあった銭湯を巡り、その心地よさや奥深さに魅了されました。学内でサークルを立ち上げて約700軒の銭湯を訪ねましたが、多くの廃業を目にし、存続させる方策や仕組みが十分でないと感じました。「ゆとなみ社」を起業したきっかけです。 ゆとなみ社では、経営が難しくなった銭湯の建物を借りるなどして運営を引き継ぎ、再建する活動をしています。グッズ販売やイベント開催で収益を上げつつ、「銭湯をやりたい」という若者を雇って現場で育成し、将来の担い手づくりにも力を入れています。 銭湯の建て替えや大規模修繕の費用は、規模によっては1軒あたり数億円に上ります。賃貸で運営するだけでは、「延命」できても何十年も先に残すことはできないと気づきました。現在、ゆとなみ社とは別に、銭湯の地盤をつくる会社を設立しようと考え、設備や建築まわりの事業を少しずつ始めています。不動産や金融についても勉強し、資金調達力を向上させる必要があります。 私が銭湯を始めた2015年…この記事は有料記事です。残り791文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりません

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この記事を書いた人山田知英名古屋報道センター｜愛知県政専門・関心分野地方自治、地域活性化、農業、観光、高校野球関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする