インタビュー原篤司印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする

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高知工科大学データ＆イノベーション学群の吉田真一教授（52）は、AI（人工知能）研究の第一線に立ちながら、警察や医療、農業など多様な現場と連携し、高知県警の「サイバー犯罪対策テクニカルアドバイザー」も務めている。AIは防犯に、どう役立つのだろうか。 ――県警にはどんな助言を サイバーセキュリティーのことなどで度々、相談にのっているほか、警察官向けのAI講習会を毎年実施しています。画像認識や生成AIの仕組みに加えて、AIは堂々とうそをつくことがあり、勝手に固有名詞を作り出したり、人間と同じように「目の錯覚」を起こしたりすることなどについて詳しく説明しています。 悪用の可能性があると認識しながら正しい見立てで捜査するための、知識の底上げですね。 ――犯罪者側がAIを悪用する状況はどこまで進んでいますか フィッシング詐欺などのメール文面は、以前はぎこちない日本語が多かったのに、今はほぼ違和感がない文章になってきています。生成AIで作っているのでしょう。偽のウェブサイトやウイルスの作成にも使われかねません。 便利なAIは、誰にとっても便利なんです。ChatGPT（チャットGPT）にはガードレール（不適切な出力を防ぐ対策）がかかっていますが、それを突破する策も練られているのが現状です。 ――AIを使ったSNS上の…この記事は有料記事です。残り931文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人原篤司高知総局専門・関心分野防災、司法、民主主義、漁業、起業、韓国文化関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする