インタビュー「中東と長期的なパートナーシップを」 三井物産社長が説く重要性聞き手・松本真弥印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする

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ホルムズ海峡の封鎖で、中東にエネルギーを依存するリスクがあらわになった。企業が中東との距離感を模索するなか、三井物産の堀健一社長は「（中東諸国との）さらなる長期的なパートナーシップ」の重要性を説く。向き合い方を聞いた。 ――中東危機の影響をどう受けましたか。 「現地で関与する資産の被害はほとんどありませんが、ホルムズ海峡を通るエネルギー商品の量が限定的になりました。一方、商社機能を果たす機会でもあり、お客から石油製品などの代替の調達方法を一緒に考えてくれと要請をうけ、そこは仕事が増えました。プラスとマイナス両面ありますが、しっかり私たちの機能を発揮してマイナス要因を乗り越えていければと思います」 ――中東とのビジネスの向き合い方は変わりますか。 「中東はとにかく競争力のある石油・ガスの供給源であり、埋蔵量も豊富です。世界中からの分散調達が基軸ですが、長期的に見れば、中東がエネルギー供給元の中枢であることは間違いない。そういった意味でしっかり向き合っていく必要があると思います。一緒に目の前の問題に対応しながら、さらなる長期的なパートナーシップを、よりリスクへの耐性を強めながらやっていく。そういうアプローチになると思います」 「湾岸諸国のインフラの回復や輸送面で、レジリエンス（強靱（きょうじん）性）が上がる施策が必要になります。湾岸諸国もエネルギーの先にある、延伸的な産業展開を目指していくでしょうから、そういうところも含め貢献できるのではないかと考えています」2.4兆円の資金枠、その狙いは？ ――2024年にアラブ首長…この記事は有料記事です。残り1163文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人松本真弥経済部｜消費・流通担当専門・関心分野消費・流通、交通、通信関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする