現場から2026年8月4日 6時00分編集委員・武田耕太印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする

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熊本地震の発生から1週間が過ぎた。医療現場で、当初どのような課題があったか。これからの課題は何か。災害派遣医療チーム（DMAT）の一員として、熊本県庁に入り、患者の搬送調整を担当した日本医科大学千葉北総病院救命救急センターの本村友一医師に聞いた。 最大震度7と極めて大きな揺れだったこともあり、転倒や転落が原因とみられる骨折で、手術が必要な患者さんが多くいました。 県南部の八代市などでは、拠点となる医療機関の停電や断水で病院機能の維持が困難になりました。手術室が使えず、物流が滞った影響もあったのか、手術資材も足りなくなりました。 現地で治療できなくなった患者さんが増えたため、県北部の熊本市内、県外の医療機関への搬送のニーズが一気に増しました。 どのような災害でも、発生当初は外傷や骨折などへの対応が中心になることが一般的です。発災直後の急性期を過ぎつつあり、今後は二次的な健康被害を防ぐための支援が重要になります。 DMATの優先順位は、まず病院機能を維持するための支援です。これからは、十分に手が回っていない福祉施設・高齢者施設の支援、避難所にいる人や車中泊の人たち、在宅避難者の支援が必要です。断水、停電･･･8人で患者担ぎ6階へ 病院も被災、葛藤の医療現場 現地では致死的な暑さが続いています。停電は解消されたと聞きますが、断水は続いています。熱中症や脱水のリスクが高まっています。エコノミークラス症候群の増加も懸念されます。 この酷暑下での避難生活が長引けば、高齢者を中心として運動不足による筋力低下や認知機能の低下、うつの増加などが深刻な問題になってくる可能性があります。予防のために必要な発信や医療的な支援は、これからが本番です。有料会員になると会員限定の有料記事もお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人武田耕太編集委員専門・関心分野医療・健康、こども政策関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする