2026年6月6日 22時30分印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする

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日本高校野球連盟は6日、導入の議論を進めている7イニング制について、大阪市内で第2回の意見交換会を開いた。現役監督やオリンピアン、整形外科医らが集まり柔軟な視点で意見が交わされた。7回制意見交換会「意見を吸い上げて」「社会進化に追いつかないと」 参加者は大石卓哉(静岡・掛川西監督)、大久保雅生(滋賀県高野連理事長)、小倉全由(日本高野連技術・振興委員)、琴浦義浩(京都府立舞鶴こども療育センター整形外科部長)、須江航(宮城・仙台育英監督)、谷本歩実(JOC理事・オリンピアン)の6氏。 ファシリテーター(進行役)はスポーツキャスターの長島三奈さんが務めた。 仙台育英の須江監督は、議論の現状について「聖域まで踏み込むような構造改革をしないことに反対」と話した。 7回制の中学野球でも指導を担った経験から「7回制でも生徒は十分に育つし、デメリットは正直なところ感じない」と話した。だが、独自にアンケートを採って様々な意見を聞いてきたとして、現場の声が議論に落とし込まれていないと訴えた。いくつかの提案のなかでは「トップ層とビギナー層の実力差が、昭和、平成よりも開いている」とし「全加盟校がチャンピオンシップに向けてやるのは多分限界が来ている。一定層がチャンピオンシップを目指せばいいのでは」と語った。 掛川西の大石監督は「指導を始めた20年前とは環境がずいぶん違い、指導方法も進化する必要がある」と述べ、選手の健康を守る方策の必要性に理解を示した。ただし、「全公式戦の7回制には反対。まずは大会日程の見直し、休養日確保の徹底、リーグ戦形式の導入が先ではないか」と話した。 高野連が設置した7回制の検討会議メンバーの小倉氏は、U18日本代表の監督として7回制大会を経験している。「7回だと野球じゃなくなるということはない」と語った。選手の出場機会確保や高校野球界の発展のためとして、選抜大会の21世紀枠拡大を提案した。共通認識を持つことが問題解決につながる 7回制で行われた昨秋の国民スポーツ大会の運営の立場から、滋賀県高野連理事長の大久保氏は「1試合20~30分の時間短縮になり、審判員の負担は軽減した」と経験を共有した。「審判はボランティア、指導者は教員という中で、高校野球を支える人を湯水のように確保できると思えない」とし、「7回制が全てを解決するとは思わないが有効だと思う」と話した。 整形外科医の琴浦氏は、京都大会をサポートしてきた経験から、熱中症対策の面では7回制が有効だと指摘。「選手は足がつっても77%が試合に復帰できたが、観客やブラスバンド応援の方は救急搬送された事例もあった」と紹介した。一方で障害予防の点では「小中学生の段階から介入することが重要」とした。 柔道家で日本オリンピック委員会理事の谷本氏は、議論の進め方に関して提言した。「安全性を何で担保するのかということを先に決めて、現場の皆さんも優先順位を共通認識として持っていることが問題解決につながると感じる」とした。 そのほか、登録選手を増やして選手の負担軽減と出場機会増につなげる案や、公式戦の期間を変更できないのか、との意見もあった。 日本高野連の井本亘事務局長は「皆さんから意見をもらい、高校野球を深くいろんな角度から考えていると感じ、改めて感謝申し上げたい。今後は理事会できちんと報告して検討していく」と話した。 意見交換会の様子は後日、日本高野連のホームページにも掲載される。7イニング制の議論のまとめたページはこちら有料会員になると会員限定の有料記事もお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりません関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする