文化芸術業界のハラスメント、発覚しにくい傾向 表現者有志が調査弓長理佳印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする

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美術家や映画監督ら表現者有志でつくる団体「表現の現場調査団」が4日、ハラスメント被害者に行ったインタビュー調査の結果を発表した。狭い業界で被害者が声を上げにくく、異なるハラスメントが複合的に起こる傾向がみられたとしている。 2021～24年にかけて3回行ったハラスメントに関する数量的な調査を踏まえ、今回新たに映像や演劇、美術業界などに従事する11人に聞き取り調査を実施した。 その中で、過酷な労働環境の中でハラスメントが発生することに加え、賃金未払いや暴力が振るわれるなどの事態が相次いで発生していたことなどがわかった。被害者が自らを責めてしまうことも 被害者が離職や通院を余儀なくされるのに対し、加害者は社会的立場を保持し続ける不均衡さも浮き彫りに。また、加害者が被害者に向かって「あなたのためを思って指導している」といった事実認識をゆがめる言葉をかけることもわかった。周囲からも「あなたの問題だ」などと言われて被害を認識できず、自らに責任を感じる心理状態に陥ることが明らかになった。 調査では表現の現場特有の事情として、従事者にはフリーランスが多くて不安定な立場になりやすいことや、閉じた世界の中で被害が発覚しにくいことなどを指摘。調査によって「ハラスメントに苦しんでいる人が被害を自覚し、相談窓口へのアクセスや、横のつながりを作るきっかけになれば」とした。■ジェンダーバランスの偏りは…この記事は有料記事です。残り550文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりません関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする