進む民間プール活用、猛暑や教員負担対策 温水で「夏以外に実施」も波絵理子印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする

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暑すぎて屋外プールで泳げない――。近年の猛暑続きで、小中学校の水泳の授業を屋内プールのある民間事業者に委託する動きが広がっている。天候に左右されず、教員の負担も軽減できるという。まなviva!（学び場）幼い子どもから、人生のベテランまで。日々の暮らしの中に、学びは満ちています。「学ぶ」をとりまく最新事情を伝えます。 記録的な猛暑となった2025年の夏は、「暑すぎてプールの授業ができない」という事態が各地で頻発した。 気温や湿度などから算出される熱中症の危険度の指標「暑さ指数（WBGT）」が31を超えると運動は原則中止となる。また、「気温と水温の合計が65度以上は中止」などの独自基準を設けている自治体もある。1学期の水泳実施率 荒川区では８割程度 東京都荒川区では、昨年度1学期の水泳授業の実施率は小学校が8割程度、中学が7割程度だったという。 区内の小中2校は24年度から民間施設に水泳授業を委託している。6～10月（夏休みを除く）の休館日を利用し、指導員が授業をおこなう。 子どもたちや保護者からは「プールや水が苦手だったが、できるようになって喜んでいる」「インストラクターに教えてもらえるのがありがたい」といった肯定的な意見が多いという。組み立て式プールに年2700万円 2校は敷地面積が狭いという事情もあった。23年度までは季節限定の組み立て式プールを使用してきた。組み立て・解体費用は23年度に2校で計2739万円かかったが、民間施設を使った24年度の費用は計693万円と、トータルコストを大幅に抑えられる結果となった。 区は今後、小中学校のプールを拠点校のみの設置とし、民間施設活用を広げたい考えだ。ただ、区内から通える施設が少ないなどの課題もある。学校プール授業のあり方を取りまとめ、9月に議会報告する予定だ。 こうした動きは全国に広がる。笹川スポーツ財団が昨年6月に公表した、「スポーツ振興に関する全自治体調査2024」によると、全国の公立小学校の水泳授業は、約6割の自治体の1校以上が学校外で実施しており、「民間事業者に委託」は20・4%だった。水質管理や清掃 教員の負担軽減 猛暑対策に加え、教員の負担…この記事は有料記事です。残り1091文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりません関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする