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安くてボリュームのある「学食」が、高校から姿を消しつつある。少子化や物価高で、業者の撤退が相次ぐ。手頃な価格で家計にやさしい学食を残そうと、模索が続く。 昼休みのチャイムが鳴ると、広島市立基町（もとまち）高校（同市中区）の食堂に生徒が集まり始めた。 「きょうは、まぜそばか、ビビンバ丼か」。男子生徒は迷った末に、大盛りのビビンバ丼の食券を購入した。メニューは日替わりの麺と丼（どんぶり）の2種類。どちらも400円（大盛り500円）で食べられる。 「栄養バランスがいい」「温かい物が食べられる」「クラス外の友達と集まれる」。生徒が学食を使う理由は様々だ。上川英紀教頭は「弁当の食材も高騰している。家庭の経済的な負担軽減という意味でも、再開できて良かった」。 実は同校の学食は2023年に休止した。学食を請け負っていた広島市の調理会社が、経営難で事業を停止。広島県内では、少なくとも同校を含む7校が影響を受けた。調理会社は当時の取材に、食材費の高騰や人件費増加が背景にあると説明した。 学校側はその後、学食を求める声を受けて業者を募集し、昨年6月に再開した。だが、学食を運営する会社の山谷将之社長（38）は「想像以上に厳しい。安くてボリュームが必要となると、利益はほとんどない。少子化もあり、いつまで続けられるだろうか」。地元ラジオ局、新たな収入源に期待 同社はPTAとの契約で学食…この記事は有料記事です。残り861文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人山中由睦広島総局｜政治、経済専門・関心分野地方政治､地域医療関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする
