【東京】水曜日、米国の重要なインフレ指標の発表を控える中、半導体株や韓国株の上昇に支えられ、日本の日経平均株価は上昇した。一方、中東紛争の打開への見通しが薄れていることへの懸念は続いた。日経平均株価は、取引前半に一進一退の動きを見せた後、0.83％高の67,524.06で引けた。東証株価指数（TOPIX）は0.94％高の4,139.00で取引を終えた。市場関係者の注目は、連邦準備制度理事会（FRB）の金利政策の方向性を示す手がかりとなる、同日遅くに発表予定の米消費者物価指数（CPI）に集まっている。野村証券の株式ストラテジスト、秋山渉氏は、「インフレへの懸念が、株式市場の上昇を抑制する弱気な基調の一因となっているようだ」と述べ、AI関連企業の収益成長見通しは、まだ著しく悪化していないと付け加えた。日本の代表的な株価指数である日経平均株価に大きな影響を与える半導体関連株は、寄り付きはまちまちだったものの、その後プラスに転じた。メモリチップメーカーのキオクシアは3.87％上昇し、半導体製造装置メーカーの東京エレクトロンは2.61％上昇した。ハイテク株が中心の韓国株価指数は、日経平均と連動して動くことが多く、3.68％急騰した。火曜日、米国とイランと結託するイエメンのフーシ派がそれぞれ海運への攻撃を報告した一方、イランの最高安全保障責任者は、米国が戦争終結に向けたイランの条件を受け入れない限り、重要な海上輸送ルートであるホルムズ海峡は閉鎖されたままであると述べた。こうした不透明感から、水曜日の原油価格は上昇し、ブレント先物は0.84％高の1バレル＝89.66ドル、米国産ウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）原油は0.87％高の83.92ドルとなった。市場の広がりは良好で、日経平均株価では上昇銘柄が135、下落銘柄が88、横ばいが2だった。同指数で上昇率が最も高かったのは、7.51％高の太陽誘電で、次いで古河電気工業が6.83％高となった。最も下落幅が大きかったのは楽天グループで、13.77％安となり、2年ぶりの最大の下落幅を記録した。次いでニトリホールディングスが5.11％安となった。ロイター