インタビュー聞き手 編集委員・宮坂麻子印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする

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次の学習指導要領では小学校から情報教育が拡充され、AI（人工知能）の活用も始まる。教育特化型の生成AIに文部科学省などが取り組む計画もある。「日本の教育×生成AI」の今後をどう考えるのか。7月に来日した経済協力開発機構（OECD）の教育・スキル局長、アンドレアス・シュライヒャーさんに聞いた。 ――デジタル教育が、他の先進国より10年、20年遅れているとされていた日本も、全国の小中学生にタブレット端末などを1人1台配る「GIGAスクール構想」で環境が整備されました。学校・教師間の活用差はまだ大きいですが、現状をどう見ますか？ シンガポールや韓国、中国の一部、エストニアなどでは、教員が積極的にデジタルを活用しています。日本は環境面は劣らぬほど整いましたが、教師は他国ほど授業で積極的に使っていません。ただ、裏を返すと慎重に見極めているわけで、悪い面ばかりではありません。 大切なのは、活用の量ではなく、教育的な意図をもって学びの設計の中にきちんと位置づけているかです。目的を持って使えば、デジタルは有益で学びをより協働的・双方向的にできます。AIには、それぞれの学び方を理解し、支援する力もあります。どのような教育効果のために使うのかが、極めて重要なのです。 学習指導要領の見直しや情報教育の拡充は、日本が効果的なデジタル教育を広げる上で、非常に重要な一歩となるでしょう。 日本の教育には多くの強みがあります。国際的に学力が高く、公平性を重んじて学力差が少ない。そして教師の力がある。知識の伝達だけでなく、子どもの社会的・情緒的なニーズにも気を配っている。はしごをかけ違えず方向を定めていけば、世界のリーダーになれる材料はそろっています。発達段階に応じた導入を ――今年、教育とデジタルの…この記事は有料記事です。残り2011文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりません

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この記事を書いた人宮坂麻子編集委員｜教育・こども担当専門・関心分野教育・こども関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする