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給食がない夏休みの間、子どもたちに100円でお弁当を提供する神奈川県藤沢市の「子ども弁当」が、2026年も始まった。地元NPOと街の飲食店有志がタッグを組み、子育て世帯を支える試みだ。7年目を迎え、この間に利用数は10倍に。物価高の夏、多くの家庭を励ましている。「生きづらさ」やわらぐ 50代の女性は、小学生の双子のためにお弁当を申し込んだ。7年勤めた会社が倒産し、7月いっぱいで失業。25年からボーナスも出ておらず、経済的な不安を抱え、病院で適応障害の診断を受けるなかで迎えた夏休みだったという。 「切り詰めるところはもうないくらい頑張っているのに、誰も助けてくれない。生きづらくて不安で、涙が出たり、動けなくなったりするようになった」 そんなとき、学校からの一斉メールで子ども弁当の存在を知った。「善意って本当にあるんだと思った。生きづらさが少し和らぐ気がする」と話した。年収不問、「昼食困難」なら 子どもの居場所づくりなどを手がけてきたNPO法人「湘南まぜこぜ計画」が、コロナ禍の20年に始めた。利用を希望する人は、前日夕方までにLINEで登録し、協力店の中から店を選んで注文。当日店舗に直接取りに行く。 スタートした20年の夏休みは261食を提供した。協力店は3～4店。それが25年は2268食（利用する子ども数377人）まで拡大し、賛同し支える店も16店に増えた。 利用に当たっては、年収やひ…この記事は有料記事です。残り562文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人足立朋子横浜総局専門・関心分野保育・教育 労働、子どもの権利関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする