高橋豪 ニューヨーク＝杉山歩印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする

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24日の東京市場は、為替、株式、債券がそろって下落する「トリプル安」の様相となった。中東情勢の悪化で原油価格が再び大きく上昇したことが重しとなった。 米国とイランによる攻撃の応酬が続くなか、中東イエメンの親イラン武装組織フーシは22日、紅海でサウジアラビア船を攻撃したと発表。原油の供給不安が高まり、23日のニューヨーク商業取引所では、米国産WTI原油の先物価格が上昇し、6月11日以来となる1バレル=93ドル台をつけた。また別の国際指標の北海ブレント原油の先物価格は、約2カ月ぶりに1バレル=100ドルを超えた。 こうした情勢を受け、対ドルの円相場では再び「有事のドル買い」が台頭し、円安ドル高圧力が強まっている。24日の東京外国為替市場は一時、1986年11月以来の円安ドル高水準となる163円90銭台をつける場面もあった。 原油高で、物価上昇懸念も高…この記事は有料記事です。残り447文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人高橋豪経済部｜金融担当専門・関心分野民間金融機関、モビリティー、観光、中国語圏杉山歩ニューヨーク支局専門・関心分野米国経済、移民関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアするXでシェアするはてなブックマークでシェアする