インタビュー嫌われる再エネ、ホルムズ危機で風向きに変化 見直される価値とは聞き手・五郎丸健一印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする
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日本でも拡大を続けてきた再生可能エネルギーが、正念場を迎えています。エネルギー源の大半を輸入に頼る日本にとって、貴重な国産資源のはずですが、最近は世の中で評判があまりよくありません。ただ、この分野に詳しい京都大学の諸富徹教授は、イラン戦争をきっかけに再エネの価値が見直され、再び追い風が吹く、と指摘します。さまざまな課題をどう乗り越えていけばいいのか、話を聞きました。 ――最近、再生可能エネルギーへの期待が国内で薄れているように見えます。大規模太陽光発電（メガソーラー）への批判は強まり、洋上風力でも昨年、鳴り物入りの計画が頓挫しました。 「ここ数年、再エネへの追い風はやみ、むしろ逆風が吹いています。2011年の福島第一原発事故の後、政府は固定価格買い取り制度（FIT）の導入など、再エネ拡大の政策を本格化させ、太陽光発電を中心に普及が進みました。これは大きな成果だと思いますが、足元では伸びがほぼ頭打ちになっています。政府は再エネを主力電源とし、発電量に占める割合を今の2割台半ばから40年度に4～5割まで伸ばす目標を掲げますが、相当てこ入れしない限り、達成は無理でしょう」 ――こうなった理由は？ 「メガソーラーは開発が進み、適地も減ってきました。最近はインフレで建設費が上がる一方、国民負担の抑制を理由にFITなどの支援が急速に縮小され、新規投資にブレーキがかかっています。再エネの次の切り札となる洋上風力が最初の大型案件でつまずいたのも、制度の問題が大きい。政府は事業者公募でコストの低さに重きを置きすぎ、三菱商事の落札価格が費用構造から見て妥当かをチェックできませんでした」地域トラブルで｢迷惑施設｣に ――再エネのイメージ悪化の原因をどう見ますか。 「大型施設が増える中で自然…この記事は有料記事です。残り2279文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人五郎丸健一オピニオン編集部専門・関心分野財政・税制、エネルギーなど公共政策全般、原発問題関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする
