東京：来月開催されるアジア大会の主催者側は、急遽参加が決まった選手らに対し、宿泊先を自分で確保するよう求めた。参加者の急増に対応するための資金や収容スペースが不足しているとの理由からだ。9月19日から10月4日まで名古屋および愛知県一帯で開催される同大会には、当初約1万5000人の選手や関係者の参加が見込まれていた。これはすでにオリンピックの規模を上回るものであったが、アジアオリンピック評議会（OCA）は先週、その数を1万7000人（選手1万1000人、役員6000人）と発表した。大会組織委員会は金曜日、この人数は「日々変動している」として、まだ確定していないと述べた。また、「現在、代表団の総数が1万5000人を超えると見込まれている」ことも認めた。専用の選手村は設けられておらず、主催者は代わりにクルーズ船、仮設の木造コンテナ、およびホテルを活用している。3月、OCA（アジアオリンピック評議会）は競技種目にテックボールとパデルを追加した。組織委員会の大村英明会長は記者団に対し、追加の参加者について「必要な手配を行うための人員も予算もない」と語った。「開催都市協定では、代表団の人数を1万5,000人と定めている」と、愛知県知事も兼任する大村氏は今週、述べた。「それ以上の人数に対する予算は確保していない。彼らを収容する場所が単純にないのだ。」主催者はコスト削減のため、選手の一時的な宿泊施設としてイタリアのクルーズ船「コスタ・セレナ」をチャーターすることを決定した。4,000人から5,000人の選手が同船に宿泊し、さらに2,000人の選手や関係者はコンテナ式宿泊施設に滞在する予定だ。残りの選手たちは、水泳、飛び込み、馬術の競技が行われる東京を含む各地のホテルに宿泊する。地元組織委員会は、参加者数を削減しようとしているという報道は事実ではないと述べた。その代わりに、「一部のチーム関係者は自ら宿泊先を手配することになる」と説明した。「それでも来たいというのであれば、自分で手配してもらうしかない」と大村氏は述べた。AFPはOCAに対し、コメントを求めて繰り返し連絡を取っている。組織委員会の会長代行を務める名古屋市の広沢一郎市長は水曜日、「時間的にも物理的な収容能力の面でも、この人数を受け入れるのは難しい」と述べた。「コストの面から見ても、我々は厳しい予算の中で運営しており、難しい状況だ」と同氏は語った。AFP