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暑い時期に災害に見舞われ、避難途中や避難生活を送るうちに熱中症になり、命を落とすケースも出ている。そういった事態を防ぐため、どのような備えが必要なのか。 2019年9月9日未明に首都圏を直撃した台風15号。特に千葉県は大きな被害を受け、最大で64万1千軒が停電した。房総半島の中ほどにある君津市では、送電線の鉄塔が倒れ、停電が約2週間続いた。 市危機管理課の早田和志課長は「数時間で復旧すると思ったら、何日も停電が続いた。大変なことになったと感じた」と振り返る。 早田さんは当時、市内にある小糸公民館の副館長だった。避難所になった公民館は停電し、9日夕にガソリン式の発電機が届いたものの、明かりとテレビをつけ、避難者の携帯電話を充電するのがやっと。エアコンはつけられなかった。 周辺の住宅もほとんどが停電・断水しており、公民館には翌日から、支援物資や水、情報を求める住民が訪れるようになる。 県内各地は、最高気温が30度を超えていた。公民館では玄関の自動ドアを開け放したうえで、発電機につないだ大型の扇風機をロビーに置いて、風を送った。 早田さんら職員は首にタオルを巻き、うちわであおいでしのぐ。避難者の中には、暑さから衣服を脱いで過ごす人もいた。 断水も続き、数日後に貯水槽の水がなくなったため、近くのわき水をくみおきして使った。 早田さんは「避難所や自宅の備えが大切だと痛感した。この台風以降、住民は備蓄を増やしたり、早く避難したりするようになったのではないか」と語る。避難場所の空調、53％が「なし」 相次いだ熱中症から浮かんだ課題記事の後半では、マンガの続きが読めます。熱中症予防のポイント「FIRE」についても解説します。 台風15号では、千葉県内で計12人が災害関連死に認定された。そのうち4人が停電による熱中症やその疑いだった。台風教訓に進む電源の多様化 これを教訓に、県内の自治体は非常用電源の確保を進めている。 千葉市は20年から、停電時…この記事は有料記事です。残り840文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりません

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この記事を書いた人森岡みづほ大阪社会部｜災害担当専門・関心分野人の暮らし、国際報道、ジェンダー関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする