東京：ガザの日常生活、文化、記憶を記録したバーチャルリアリティ（VR）プロジェクトが東京で披露され、来場者は没入感のある360度映像を通じて、街並み、学校、礼拝所、市場などの場所を体験することができた。このプロジェクトは、カリフォルニア州立大学サンバーナーディーノ校のメディア学教授であり、「Phoenix of Gaza XR」の共同創設者兼学術ディレクターを務めるアフラム・ムフタセブ博士と、アーティスト兼ジャーナリストのナイム・アブラディ氏によって制作された。ムフタセブ博士の学術研究は、デジタルメディア、社会運動、社会正義、脱植民地化に焦点を当てており、ドキュメンタリー映画の制作にも携わってきた。このプロジェクトは、主に死と破壊を通じて提示されるガザのイメージに異議を唱えることを目的として、2022年に始まった。『アラブニュース・ジャパン』のインタビューで、ムフタセブ氏は、自分とパートナーがガザのもう一つの側面――その美しさ、日常生活、そして人々が経験するありふれた幸福の瞬間――を記録したいと考えていたと語った。彼女はガザを、「美しく誇り高い人々」が日常生活を送る場所だと表現し、チームが360度カメラを使って通り、学校、モスク、教会、大学、カフェ、市場、ビーチ、農地などを記録したと語った。しかし、イスラエルによるガザへのジェノサイド戦争が勃発した後、このプロジェクトの意味は劇的に変化した。当初の映像に収められていた場所の多くは瓦礫と化し、その映像に映っていた人々の多くが命を落としたと、彼女は語った。そこでチームは、ガザ地区内のフォトジャーナリストと協力し、プロジェクトで以前に記録された場所に何が起きたかを記録し始め、アーカイブを、破壊前の生活と破壊後の状況を比較する視覚的な記録へと変貌させた。ムフタセブ氏は、日本人とパレスチナ人の間には長い連帯の歴史があると述べ、このプロジェクトを日本に持ち込むことには特別な意味があると語った。また、長崎を訪問する計画についても触れ、第二次世界大戦後の広島・長崎の映像と現在のガザの写真には驚くべき類似点が見られると述べた。彼女はガザの状況を「ジェノサイド（集団虐殺）」と表現し、国籍、宗教、民族を問わず、罪のない民間人の大量殺戮は決して容認されるべきではないと述べた。彼女は、日本の人々に対し、ガザを単に遠く離れた国で起きている悲劇として見るのではなく、自分たちとつながりのある問題として捉え、声を上げるよう呼びかけた。東京でのイベントでは、VR体験の後、来場者がムフタセブ氏と直接対話し、プロジェクトについて質問する機会が設けられた。ある参加者は、VR体験に対する反応に世代間の違いがあるかどうかを尋ねた。ムフタセブ氏は、大きな世代間の隔たりは見られなかったと答えた。彼女は、米国の若者たちはパレスチナ問題に対する意識が高く、強い支持を表明する傾向にあることが多いが、年配の来場者たちもこの体験に深く心を動かされていたと語った。彼女は、さまざまな年齢層の人々が映像を見て涙を流した場面を振り返った。また、年配の参加者の中には、自分たちの納税金がイスラエルに関わる政策と結びついているかもしれないと気づくことで、さらに強い個人的責任感を抱く人もいると付け加えた。別の来場者は、このプロジェクトを見た後、一般市民がパレスチナ人への連帯を示すために何ができるかを尋ねた。ムフタセブ氏は、第一歩として、世界中の紛争や抑圧の仕組みが相互に関連していることを理解することだと述べた。彼女は人工知能、ドローン、監視技術を例に挙げ、こうしたシステムは国境を越えて戦争や弾圧に利用される一方で、大企業がそこから利益を得ている可能性があると主張した。彼女は来場者に対し、デモへの参加、政府や企業への説明責任の追及、ボイコット・投資撤退・制裁（BDS）運動などのキャンペーンへの支援など、できる範囲で具体的な行動を起こすよう呼びかけた。また、彼女は、イスラエル企業への公的支援に反対する日本での最近のデモを、政府の資金や経済政策の使い道に疑問を投げかける市民の事例として挙げた。