東京：アニメ、マンガ、ゲームの分野に詳しい2人の専門家によると、サウジアラビアは、王国を新たな分野へと多角化していく上で、日本文化が同国にとって有益な事業分野の一つになると見ているという。火曜日に日本外国特派員協会で開催された日本のIPに関する記者会見で、グローバル・コネクト・メディアのCEOであるダグラス・モンゴメリー氏と、フィロソフィア社の創業者兼CEOである藤村哲哉氏は、サウジアラビアの日本文化に対する熱意と、その文化が世界的に広がりつつある現状について言及した。「私の理解では、サウジアラビアは新たな産業を模索しており、日本文化はそれにぴったり合う可能性がある」と藤村氏は述べ、同王国におけるアニメへの親しみや、2029年の開業が予定されている『ドラゴンボール』テーマパークの建設計画について言及した。 「政府、国民、そして企業のすべてが日本の知的財産（IP）に関心を寄せている」と彼は語った。モンゴメリー氏は、日本のコンテンツや文化が近年世界的に広がっており、サウジアラビアがアニメやゲームなどの様々なプロジェクトに投資していることを強調した。 「サウジアラビアのような国を見ると、彼らは日本、特にアニメに投資しています。マンガプロダクションズという企業がその一翼を担っており、これは実際に、アニメ制作のための資金調達ルートとなるだけでなく、必ずしも日本人とは限らない若いアニメーターたちがアニメを制作するための登竜門にもなっています」モンゴメリー氏によると、近年、英語以外のコンテンツが爆発的なブームを迎えているという。2024年、日本のアニメのストリーミング市場規模は64億ドルに達し（前年比23％増）、日本は英語以外の市場で28.6％のシェアを占めた。 Netflixだけで27億ドルの収益を占めており、アニメ関連グッズの市場規模は驚異的な220億ドルに達している。「アニメは日本のコンテンツへの入り口だ」と彼は述べた。藤村氏によると、現在、映画の80％がIP（知的財産）を基に制作されているという。 2024年のトップ10作品はすべてIPを原作としており、そのうち2作品が日本発だった。収益面では、『ポケモン』と『ハローキティ』が世界トップ2を占めていると藤村氏は語る。藤村氏によると、日本がIP分野で主導的な立場にある理由は主に3つある。第一に漫画やアニメにおける主導的役割、第二にグローバルなストリーミング、第三にゲーム産業の力だ。日本はゲーム産業において世界をリードしており、ソニーや任天堂といった企業が、大規模かつ適応性の高いIPを保有している。藤村氏はさらに、世界は「ボーダーレス・エンターテインメント」の時代に入っていると付け加えた。もともと国内の視聴者を対象に制作された日本のコンテンツは、今や世界中で大成功を収めている。「日本のIPは、世界で最も豊かな創造的資源のいくつかを備えており、輝かしい未来が待っていると確信している」と彼は述べた。