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世界中の人が見るサッカーワールドカップ（W杯）は、グローバル企業にとってブランドを売り込む格好の舞台だ。日本企業はかつてW杯スポンサーの常連だったが、近年はその座を降り、存在感がなくなった。見慣れたロゴマークがスタジアムを飾る日はもう来ないのか。ソニー最後のテレビ旗艦モデルを13日発売 単独開発の歴史に終止符 ある電機大手の元役員はW杯についてこう語った。「発展途上国から先進国まで幅広い層に圧倒的な人気がある。宣伝効果は五輪や他のスポーツイベントの比ではない」。スポンサーの特権で取引先を招待すると、「ものすごく喜ばれた。その後の販売に計り知れないプラスがあったと思う」。 過去の日本のスポンサー企業はいずれも「ブランドの認知に一定の効果があった」と振り返る。 1982～2002年にスポンサーだった日本ビクター（現JVCケンウッド）は「特に欧州で高い認知度を得られた」。日本の家電製品が急速に世界に広がった時代で、VHS規格のビデオデッキをはじめ、映像・音響製品の販売に力を入れていた。 富士フイルムホールディングスも1982～2006年、前身の富士写真フイルムなどがスポンサーを担った。「写真関連商品の販売促進活動と連動させた」という。 1978年から4大会続けてW杯のオフィシャルタイマーを担ったセイコーグループも、著名選手との連携による情報発信や広告展開に注力した。 しかし、2014年のソニーを最後に日本企業は3大会連続でスポンサーになっていない。日本企業がスポンサーを降りた理由は？記事後半では、専門家の視点を含めて、四つの理由を解説します。 日本勢と入れ替わるようにス…この記事は有料記事です。残り1066文字有料会員になると続きをお読みいただけます。※無料期間中に解約した場合、料金はかかりませんこの記事を書いた人牛尾梓経済部｜電機・IT業界担当専門・関心分野テクノロジー、AI、データジャーナリズム土屋亮経済部｜電機業界担当専門・関心分野経済全般、メディア関連トピック・ジャンルジャンル印刷するメールでシェアするFacebookでシェアする